タイムスロット重なりに基づく非同期干渉管理

专利摘要:
干渉管理は、干渉を経験している無線ノードによる干渉管理メッセージの送信と、該干渉管理メッセージを受信する潜在的な干渉側による適切な応答と、を含むことが可能である。干渉する信号を検出すると、無線ノードは、この信号が、同期干渉側からであるか、非同期干渉側からであるか、を決定することができる。この決定に基づいて、無線ノードは、異なるタイプの干渉を管理するために、異なるタイプの信号を使用することができる。いくつかの態様において、非同期干渉管理は、干渉信号に応答して周波数および／または時間の点でバックオフすることを含むことが可能である。非同期干渉管理は、所与の搬送波から潜在的な干渉を除去するために、バックオフビーコンを送信することを含むことが可能である。ここで、無線ノードによるビーコンの送信は、通信リソースの公平な共用を促進するように調整されることが可能である。
公开号:JP2011511601A
申请号:JP2010545955
申请日:2009-02-03
公开日:2011-04-07
发明作者:サンパス、アシュウィン；ナンダ、サンジブ；ホーン、ガビン・バーナード
申请人:クゥアルコム・インコーポレイテッドＱｕａｌｃｏｍｍ Ｉｎｃｏｒｐｏｒａｔｅｄ；
IPC主号:H04W16-14

专利说明:

[0001] 関連出願の相互参照
本出願は、それぞれの開示が参照により本明細書に組み込まれる、弁理士整理番号０６１９４１Ｕ１を付与された、「ASYNCHRONOUS INTERFERENCEMANAGEMENT」と題する、同時に出願され、同一出願人が所有する米国特許出願第１２／０２７，１９４号、および弁理士整理番号０６１９４１Ｕ２を付与された、「SYNCHRONOUS AND ASYNCHRONOUS INTERFERENCE MANAGEMENT」と題する、同時に出願され、同一出願人が所有する米国特許出願第１２／０２７，８４９号、に関する。]
[0002] 本出願は、一般に、無線通信に関し、より具体的には、ただし限定するものでないが、非同期干渉を管理することに関する。]
背景技術

[0003] 無線通信システムは、隣接無線デバイスによってもたらされる干渉を軽減する干渉管理スキームを実施することが可能である。例えば、セルラシステムにおいて、第１のセルのセル電話機または基地局の無線送信が、隣接セルのセル電話機と基地局の間の通信に干渉する可能性がある。同様に、Ｗｉ−Ｆｉ網において、第１のサービスセットのアクセス端末またはアクセスポイントの無線送信が、隣接サービスセットのアクセス端末と基地局の間の通信に干渉する可能性がある。]
[0004] 同期通信システムは、所与のチャネル上の干渉を制御するために、同期干渉管理メッセージを使用することができる。この場合、システムにおける無線デバイスは、そのチャネル上のいくつかのタイムスロット内の指定された時間に、そのようなメッセージを送信する、またはそのようなメッセージについて監視することができる。このため、来たるべきタイムスロット中にデータを受信する無線デバイスは、潜在的な干渉側が、そのタイムスロット中に送信することを控えるよう要求するメッセージを送信することができる。逆に、潜在的干渉側は、それが、来たるべきタイムスロット中に送信することを控えるべきかどうかを決定するために、それらの指定された時間にチャネルを監視することができる。そのようなスキームは、互いに同期されたデバイス間の干渉を制御することに関して有効であり得るものの、そのようなスキームは、同期されていない無線デバイス間の干渉を制御することには効果的でない可能性がある。例えば、そのような場合、潜在的な干渉側は、別のデバイスが、そのデバイスの干渉管理メッセージを送信している際に、そのチャネルを監視していない可能性がある。]
[0005] 非同期通信システムは、所与のチャネル上の干渉を制御するために、搬送波感知多元接続などの技術を使用することができる。この場合、そのチャネル上で送信する前に、各無線デバイスは、そのチャネルがいずれの他の無線デバイスによっても使用されていないことを検証することが可能である。しかし、実際には、そのような干渉軽減技術は、低い利用率、限られた公平性制御、および隠れたノードと露出したノードに影響されやすいことにつながる可能性がある。]
[0006] 本開示のサンプル態様の概要を以下に述べる。本明細書で態様という用語に言及する場合はいずれも、本開示の１つまたは複数の態様について述べる可能性があることを理解されたい。]
[0007] 本開示は、いくつかの態様において、無線通信に関連する干渉を管理することに関する。この場合、干渉管理は、例えば、干渉を経験している無線ノードによる干渉管理メッセージの送信と、これらの干渉管理メッセージを受信する潜在的な干渉側による適切な応答と、を含むことが可能である。]
[0008] いくつかの態様においては、干渉する信号を検出すると、無線ノードは、干渉側が、同期干渉側であるか、非同期干渉側であるかを決定することができる。前者である場合、無線ノードは、その同期干渉を軽減しようとして、同期干渉管理メッセージを送信することができる。後者である場合、無線ノードは、その非同期干渉を軽減しようとして、非同期干渉管理メッセージを送信することができる。]
[0009] いくつかの態様において、非同期干渉管理は、干渉信号に応答して、周波数の点でおよび／または時間の点でバックオフすること（backing-off）を含むことが可能である。例えば、複数の独立した搬送波の使用を介して、無線ノードは、所与の搬送波上の潜在的な干渉を回避するように、異なる搬送波上で動作することを選択することができる。あるいは、またはさらには、無線ノードは、或る搬送波上で時分割多重化を使用することを選択してもよい。例えば、ノードは、タイムスロットの一部分だけしか使用しないことを、そのタイムスロットの別の部分上の潜在的な干渉を回避するために、選択してもよい。]
[0010] いくつかの態様において、非同期干渉管理は、所与の搬送波から潜在的な干渉を除去するために、バックオフ（back-off）ビーコンを送信することを含むことが可能である。この場合、各無線ノードによるビーコンの送信は、通信リソースの公平な共用を促進するように調整されることが可能である。例えば、無線ノードによるビーコンを送信する決定は、通信システムのリソースのシェアに対する、この無線ノードの権利に基づかれることが可能である。ここで、システムにおける各無線ノードは、その無線ノードのサービス品質要件を示す信号を繰り返し送信することが可能である。その結果、所与の無線ノードは、その無線ノードのサービス品質要件、および現在、活性であるすべての隣接無線ノードのサービス品質要件に基づいて、その無線ノードの、リソースのシェアを算出することができる。]
[0011] 本開示のこれら、およびその他のサンプル態様が、詳細な説明、および添付の特許請求の範囲、ならびに添付の図面において説明されるだろう。]
図面の簡単な説明

[0012] 図１は、通信システムのいくつかのサンプル態様を示す簡略図である。
図２は、干渉を管理するために実行されることが可能な動作のいくつかのサンプル態様のフローチャートである。
図３は、通信システムのサンプルコンポーネントのいくつかのサンプル態様を示す簡略ブロック図である。
図４は、リソースのシェアの指示をもたらすために実行されることが可能な動作のいくつかのサンプル態様のフローチャートである。
図５は、同期干渉および／または非同期干渉に応答して実行されることが可能な動作のいくつかのサンプル態様のフローチャートである。
図６は、非同期干渉を管理するために実行されることが可能な動作のいくつかのサンプル態様のフローチャートである。
図７は、干渉重なり（interference overlap）を特定し、その干渉を管理するために実行されることが可能な動作のいくつかのサンプル態様のフローチャートである。
図８は、リソースシェアを決定するために実行されることが可能な動作のいくつかのサンプル態様のフローチャートである。
図９Ａは、干渉重なりのいくつかのサンプル態様を示す簡略図である。
図９Ｂは、干渉重なりのいくつかのサンプル態様を示す簡略図である。
図９Ｃは、干渉重なりのいくつかのサンプル態様を示す簡略図である。
図９Ｄは、干渉重なりのいくつかのサンプル態様を示す簡略図である。
図９Ｅは、干渉重なりのいくつかのサンプル態様を示す簡略図である。
図１０は、干渉ノードが受信された干渉管理信号に応答して実行することが可能な動作のいくつかのサンプル態様のフローチャートである。
図１１は、干渉ノードによって実行されることが可能な非同期干渉管理動作のいくつかのサンプル態様のフローチャートである。
図１２は、通信コンポーネントのいくつかのサンプル態様の簡略ブロック図である。
図１３Ａは、本明細書で教示されるような干渉管理を提供するように構成された装置のいくつかのサンプル態様の簡略ブロック図である。
図１３Ｂは、本明細書で教示されるような干渉管理を提供するように構成された装置のいくつかのサンプル態様の簡略ブロック図である。
図１３Ｃは、本明細書で教示されるような干渉管理を提供するように構成された装置のいくつかのサンプル態様の簡略ブロック図である。
図１３Ｄは、本明細書で教示されるような干渉管理を提供するように構成された装置のいくつかのサンプル態様の簡略ブロック図である。
図１３Ｅは、本明細書で教示されるような干渉管理を提供するように構成された装置のいくつかのサンプル態様の簡略ブロック図である。] 図１ 図１０ 図１１ 図１２ 図１３Ａ 図１３Ｂ 図１３Ｃ 図１３Ｄ 図１３Ｅ 図２
実施例

[0013] 一般的な慣習に従って、図面に例示される様々な特徴は、一律の縮尺に従って描かれない可能性がある。したがって、様々な特徴のサイズは、簡明のために恣意的に拡大される、または縮小される可能性がある。さらに、これらの図面のいくつかは、簡明のために単純化される可能性がある。このため、これらの図面は、所与の装置（例えば、デバイス）または方法のコンポーネントのすべてを示さない可能性がある。最後に、同様の符号が、本明細書および図のすべてにわたって同様の特徴を表すのに使用されることが可能である。]
[0014] 本開示の様々な態様が、以下に説明される。本明細書の教示は、多種多様な形態で実施されることが可能であること、および本明細書で開示される任意の特定の構成、機能、または構成と機能の両方は、単に代表的であるに過ぎないことが明白であろう。本明細書の教示に基づいて、本明細書で開示される態様は、他のいずれの態様からも独立に実施されることが可能であること、およびこれらの態様の２つ以上が、様々な仕方で組み合わされることが可能であることが、当業者には認識されよう。例えば、本明細書で説明される任意の数の態様を使用して、装置が実施されることが可能であり、あるいは方法が実施されることが可能である。さらに、本明細書で説明される態様の１つまたは複数に加えて、またはそのような態様以外に、他の構成、機能、または構成と機能を使用して、そのような装置が実施されることが可能であり、あるいはそのような方法が実施されることが可能である。さらに、態様は、請求項の少なくとも１つの要素を備えることが可能である。以上のことの例として、いくつかの態様では、無線通信の方法は、非同期干渉を識別することと、その識別された非同期干渉に基づいて、使用されるべきリソースのシェアを決定することと、リソースの決定されたシェアに基づいて、リソースを確保することと、を備える。さらに、いくつかの態様では、リソースのシェアの決定は、無線ノードのローカルの活動係数（activity factor）と、少なくとも１つの他の無線ノードから受信された少なくとも１つの活動係数と、に基づかれる。]
[0015] 図１は、無線通信システム１００のいくつかのサンプル態様を示す。システム１００は、ノード１０２および１０４として全体的に示される、いくつかの無線ノードを含む。所与のノードは、１つまたは複数の通信チャネル（例えば、所与のチャネルが、所与の搬送波に関連付けられることが可能な）を介して、１つまたは複数のトラヒックフロー（例えば、データフロー）を受信し、さらに／または送信することができる。例えば、各ノードは、少なくとも１つのアンテナ、ならびに関連する受信機コンポーネントおよび送信機コンポーネントを備えることが可能である。以下の説明において、受信ノードという用語は、受信しているノードを指すのに使用されることが可能であり、さらに送信ノードという用語は、送信しているノードを指すのに使用されることが可能である。そのような呼び方は、そのノードが、送信動作と受信動作の両方を実行することができないことは暗示しない。] 図１
[0016] ノードは、様々な仕方で実施されることが可能である。例えば、いくつかの実施形態において、ノードは、アクセス端末、アクセスポイント、または他の何らかのネットワーク関連のコンポーネントを備えることが可能である。図１を参照すると、ノード１０２は、アクセスポイントまたは中継ポイントを備えることが可能であり、さらにノード１０４は、アクセス端末を備えることが可能である。このため、ノード１０２は、ネットワーク（例えば、Ｗｉ−Ｆｉ網、セルラ網、またはＷｉＭａＸ網）の他のノード間の通信を円滑にすることができる。例えば、アクセス端末（例えば、アクセス端末１０４Ａ）が、アクセスポイント（例えば、アクセスポイント１０２Ａ）または中継ポイントのカバレッジエリア範囲内にある場合、その結果、アクセス端末１０４Ａは、システム１００の別のデバイス、またはシステム１００と通信するように結合された他の何らかのネットワークと通信することができる。この場合、これらのノードの１つまたは複数（例えば、ノード１０２Ｂ）は、別のネットワーク、または別の複数のネットワーク（例えば、インターネットなどのワイドエリアネットワーク１０８）に対する接続を提供する有線アクセスポイントを備えることが可能である。] 図１
[0017] いくつかの態様において、システム１００の２つ以上のノード（例えば、一般的な独立したサービスセットのノード）は、１つまたは複数の通信リンクを介して、それらのノード間でトラヒックフローを確立するために、互いに関連付ける。例えば、アクセス端末１０４Ｂとアクセスポイント１０２Ｃは、ノード１０４Ｂとノード１０２Ｃの間で１つまたは複数のトラヒックフローが確立されるように、互いに関連付けることが可能である。]
[0018] いくつかの場合、システム１００におけるノードからの無線送信は、システム１００における関連付けしていないノードでの受信に干渉する可能性がある。例えば、ノード１０２Ｄがノード１０４Ｃに送信している（無線通信記号１０６Ｂによって表される）のと同時に、ノード１０４Ｂは、ノード１０２Ｃから受信している（記号１０６Ａによって表される）ことが可能である。ノード１０４Ｂとノード１０２Ｄの間の距離、ならびにノード１０２Ｄの送信電力およびタイミングに依存して、ノード１０２Ｄからの送信（破線記号１０６Ｃによって表される）は、ノード１０４Ｂにおける受信に干渉する可能性がある。]
[0019] 以下の説明は、干渉を管理すること（例えば、軽減すること）に関連して使用されることが可能な、様々な技術を説明する。図２は、干渉管理スキームのいくつかの態様の概観を与える。特に、このフローチャートは、ノードが、周波数または時間の点でバックオフすることによって、またはバックオフビーコンの使用を介してリソースを確保することによって、干渉を管理することができる動作を説明する。ここでは、バックオフビーコンの送信は、ノードおよびその隣接ノードの相対サービス品質要件に基づいて調整されることができる。] 図２
[0020] 図３は、干渉管理を円滑にするように無線デバイスに組み込まれることが可能な、いくつかの代表的なコンポーネントを示す。この例において、関連付けしていないノード３０２とノード３０４は、互いに十分に近く、その結果、ノード３０４のトランシーバ３０６による送信が、ノード３０２のトランシーバ３０８における受信に干渉する可能性がある。したがって、説明の目的で、ノード３０２は、本明細書で受信ノードと呼ばれることが可能であり、さらにノード３０４は、本明細書で干渉ノードと呼ばれることが可能である。ノード３０２および３０４は、本明細書で説明される動作以外の送信動作および受信動作を実行するだろうことを認識されたい。さらに、ノード３０２とノード３０４のいずれも、アクセス端末、アクセスポイント、または他の何らかのタイプのノードを備えることが可能であることを認識されたい。] 図３
[0021] 図４〜図１１は、干渉管理に関連して使用されることが可能なさらなる詳細を示す。簡単に述べると、図４は、ノードが、そのノードのリソースのシェアと関係する指示（例えば、活動係数）を、そのノードの隣接ノードにブロードキャストするために実行することが可能な動作に関する。図５は、受信ノードが、同期干渉および非同期干渉を扱うために実行することが可能な動作に関する。図６〜図９は、受信ノードのサンプル同期干渉管理動作に関する。図１０〜図１１は、干渉ノードのサンプル動作に関する。] 図１０ 図１１ 図１２ 図１３Ａ 図１３Ｂ 図１３Ｃ 図１３Ｄ 図１３Ｅ 図４ 図５
[0022] 便宜上、図２、図４〜図８、および図１０〜図１１の動作（または本明細書で説明される、または教示される他の任意の動作）は、特定のコンポーネント（例えば、図３のシステム３００のコンポーネント）によって実行されるものとして説明されることが可能である。しかし、これらの動作は、他のタイプのコンポーネントによって実行されることが可能であり、さらに異なる数のコンポーネントを使用して実行されることが可能であることを認識されたい。また、本明細書で説明される動作の１つまたは複数は、所与の実施形態において使用されない可能性があることも認識されたい。] 図１０ 図１１ 図２ 図３ 図４ 図５ 図６ 図７ 図８
[0023] 図２の動作を最初に参照すると、ブロック２０２によって表されるように、システムにおけるノードは、干渉管理関連の信号を繰り返し（例えば、周期的に）送信することが可能である。後段でより詳細に説明されるように、そのような信号を受信するノード（例えば、以降、ノード３０２）は、その結果、それらの信号を送信したノードについての情報を獲得することができ、さらにその情報を、干渉管理動作のために使用することができる。] 図２
[0024] 図４は、所与のノードに関連付けられたリソースのシェアと関係する干渉管理関連の信号を生成すること、およびブロードキャストすることに関連して実行されることが可能な、いくつかのサンプル動作を示す。以下の説明において、リソースのそのようなシェアと関係するパラメータは、活動係数と呼ばれることが可能である。いくつかの態様において、所与のノードに関する活動係数は、無線リソースの所与のシェアに対する、そのノードの期待値を表すことが可能である。例えば、リソースの或るセットを所与として、所与のノードに割り当てられるべき、それらのリソースのシェアは、システムにおけるその他のノードに割り当てられるリソースのシェアを基準とした、そのノードの活動係数に比例するものと予期される。] 図４
[0025] ブロック４０２によって表されるように、システムにおける各ノードは、１つまたは複数のトラヒックフロー（例えば、そのノードの現在アクティブな受信フローおよび／または送信フロー）を識別することが可能である。例えば、アクセス端末は、関連するアクセスポイントからアクセス端末が受信する順方向リンクフローのすべてを識別することができる。他方、アクセスポイントは、アクセスポイントに接続されたアクセス端末からアクセスポイントが受信するアクティブな逆方向リンクフローのすべてを識別することができる。図３の例において、受信ノード３０２に関するトラヒックフローの識別は、フロー識別器３１０、または他の何らかの適切なコンポーネントによって実行されることが可能である。例えば、フロー識別器３１０は、ノード３０２のすべてのアクティブなトラヒックフローのリストを保持することが可能である。] 図３
[0026] ブロック４０４によって表されるように、システムにおける各ノードは、識別されたトラヒックフロー、または識別された複数のトラヒックフローに基づいて、リソースのシェア（例えば、活動係数）を決定することができる。例えば、システムにおける各アクセス端末は、そのアクセス端末のそれぞれのトラヒックフローに基づいて、そのアクセス端末の活動係数を決定することができる。同様に、システムにおける各アクセスポイントは、そのアクセスポイントに関連するアクセス端末のトラヒックフローに基づいて、そのアクセスポイントの活動係数を決定することができる。]
[0027] 図３の例において、リソースのシェアを決定する動作は、リソースプロセッサ３１２、または他の何らかの適切なコンポーネントによって実行されることが可能である。例えば、いくつかの場合、リソースのシェアは、或る特定のタイプのトラヒックフローに割り当てられたパラメータを備える。この場合、リソースプロセッサ３１２は、単に、現在、アクティブなトラヒックフローに関する指定されたシェア値を保持することが可能である。さらに、ノード３０２が複数のトラヒックフローを有する場合、リソースプロセッサ３１２は、それらのトラヒックフローのそれぞれに関連するシェア値に基づいて、ノード３０２に関する複合リソースシェア値を生成することができる。] 図３
[0028] いくつかの態様において、リソースのシェアは、フローに関連するサービス品質（例えば、スループットおよび／または待ち時間）と関係する。例えば、所与のノードによって受信されるべき所与のトラヒックフローは、或る特定のレベルのサービス品質を割り当てられることが可能である。したがって、異なるトラヒックフローに割り当てられるリソースのシェアは、それらのトラヒックフローに割り当てることが所望されるリソースの相対量に相当することが可能であり、ここで、この所望される割当ては、それらのフローの相対サービス品質要件に基づく。特定の例として、別のフローのサービス品質要件の２倍のサービス品質要件を有するフローは、その別のフローに割り当てられたリソースのシェアの２倍のリソースのシェアを割り当てられることが可能である。]
[0029] いくつかの態様において、割り当てられたサービス品質、したがって、リソースのシェアは、トラヒック分類に基づかれることが可能である。例えば、１つのトラヒッククラス（例えば、ボイストラヒックなどのリアルタイムトラヒック）は、所与のサービス品質レベルを割り当てられることが可能である一方で、別のトラヒッククラス（例えば、電子メールやウェブブラウジングなどのベストエフォートトラヒック）は、異なるサービス品質レベルを割り当てられることが可能である。その結果、リアルタイムトラヒッククラスの活動係数が、或る値であると定義されることが可能である一方で、ベストエフォートトラヒックに関する活動係数が、異なる（例えば、より低い）値であると定義されることが可能である。]
[0030] トラヒッククラスは、様々な形態をとることが可能であることを認識されたい。例えば、いくつの場合、トラヒッククラスは、トラヒックの一般的な特性（例えば、リアルタイム、ベストエフォートなど）に基づかれることが可能である。いくつの場合、トラヒッククラスは、根源的なアプリケーション（例えば、電子メール、ビデオ、ボイス、ウェブブラウジング、ファイル転送など）に基づかれることが可能である。いくつの場合、トラヒッククラスは、データ転送速度または待ち時間要件（例えば、高速のトラヒックフロー、低速のトラヒックフロー、短い待ち時間要件、等々）に基づかれることが可能である。]
[0031] いくつの場合、活動係数は、無線周波数（「ＲＦ」）条件に基づかれることも可能である。例えば、所与のノードにおけるＲＦ条件が劣悪である場合、ノードは、より高い活動係数を割り当てられることが可能である。]
[0032] ブロック４０６によって表されるように、システムにおける各ノードは、そのノードがアクティブである際に、そのノードの、リソースのシェアの指示（例えば、そのノードにおける現在の、または予期されるトラヒック活動と関係する活動係数）を繰り返し送信する。このため、アクセスポイントは、それが電源オンされている限り、この指示を絶えず送信することが可能である。これとは対照的に、いくつの場合、アクセスポイントは、それが接続され、データを送信している場合に限って、この指示を送信することが可能である。ここで、所与のノードの活動係数は、トラヒックフローの数、および各フローのタイプが、時とともに変化するので、時とともに変化し得ることを認識されたい。]
[0033] ノードは、様々な仕方で活動係数を送信する（例えば、ブロードキャストする）ことができる。例えば、いくつの場合、ノードは、活動係数を別の信号と一緒に送信することができる（例えば、複合メッセージ）一方で、他の場合、ノードは、活動係数を専用信号として送信することができる。前者の場合の例として、ノードは、ノードが周期的に（例えば、１００ミリ秒ごとに）ブロードキャストする獲得パイロット信号と一緒に、活動係数を送信することができる。また、ノードは、異なるトラヒッククラスに関する活動係数を送信することも可能である。例えば、ノードは、ベストエフォートトラヒックに関する活動係数、優先転送トラヒック（expedited forwarding traffic）に関する活動係数、保証付き転送トラヒックに関する活動係数、等々を送信することができる。ノードは、これらの異なる活動係数を、別々のメッセージの中で、または共通のメッセージの中で送信することができる。]
[0034] 図３のノード３０２に関して、活動信号ジェネレータ３１４、または他の何らかの適切なコンポーネントは、送信機３１６によって後に送信される活動係数（例えば、活動係数を含むメッセージ）を提供することができる。ノード３０４は、その活動係数を生成して送信する、類似のコンポーネント（例えば、活動信号ジェネレータ３１８および送信機３２０）を含むことが可能である。図３の複雑さを減らすために、これらの動作と連携して使用されることが可能なノード３０４の他のコンポーネントは、図示していない。] 図３
[0035] 図２を再び参照すると、ブロック２０４によって表されるように、システムにおけるノードは、時が経つにつれ、その隣接ノードによってブロードキャストされた干渉管理メッセージを受信するだろう。例えば、ノード３０２の受信機３２２が、送信機３２０によって送信されたメッセージを受信することが可能である。したがって、システムにおける各ノードは、その隣接ノードの現在の活動係数を獲得することができる。] 図２
[0036] ブロック２０６によって表されるように、何らかの時点で、或るノード（例えば、ノード３０２）が、そのノードにおける潜在的な干渉に関連する信号を受信することが可能である。いくつの場合、ノード３０２は、ノード３０２における受信に現在干渉する、他の１つまたは複数のノードからの信号を受信することが可能である。いくつの場合、ノード３０２は、現在、受信されている信号のタイミングとすれば、ノード３０２における将来の受信が干渉を受けるだろうと予期されると決定することができる。例えば、付近のノードが、データを受信するためにノード３０２によって使用されている、または使用されるだろうタイムスロットの一部の期間中に、送信する可能性がある。いくつの場合、ノード３０２は、付近のノードからブロードキャスト信号（例えば、獲得信号、ビーコン、等々）を受信することができ、その結果、ノード３０２は、それらの付近のノードのタイミングおよび送信電力を決定することができる。この情報から、ノード３０２は、付近のノードによる送信が、ノード３０２における受信に干渉するだろうかどうかを決定することができる。図３の例においては、これらなどの干渉識別動作は、干渉識別器３２４（本明細書では、干渉決定器３２４とも呼ばれることもあり得る）によって実行されることが可能である。] 図３
[0037] いくつかのシナリオにおいて、ノードは、別のノードを介して干渉関連の信号を受信することが可能である。例えば、アクセスポイントは、関連するアクセス端末からメッセージを受信することが可能であり、それによって、このメッセージが、干渉関連の情報を含む。そのようなシナリオは、例えば、アクセス端末が別のノードから干渉関連のシグナリングを受信するだけ十分にそのノードに近いが、アクセスポイントはそのシグナリングを直接に受信するだけ十分にそのノードに近くはない場合に、生じる可能性がある。また、ノードは、ネットワークのバックホールを介して別のノード（アクセスポイントまたはアクセス端末）から干渉関連の信号を受信することも可能である。例えば、第１のアクセスポイントは、バックホールを介して第２のアクセスポイントに干渉情報を送信することが可能である。すると、第２のアクセスポイントは、この情報を使用することができ、さらに／またはこの情報をそのアクセス端末に転送することができる。]
[0038] ブロック２０８によって表されるように、ノード３０２（例えば、干渉コントローラ３２６）は、潜在的な干渉、または実際の干渉にどのように反応すべきかを決定する。後段でより詳細に説明されるとおり、ノード３０２は、干渉を無視することを選択する、あるいは、周波数の点でバックオフする（例えば、別の搬送波に切り換える）こと、もしくは時間の点でバックオフする（例えば、いくつかのサブスロット中に受信することを回避する）ことによって、または（例えば、干渉管理信号を送信することによって）或る期間にわたって搬送波を確保することによって、干渉を回避することを選択することができる。]
[0039] 干渉にどのように反応すべきかに関する決定は、様々な要因に依存することが可能である。いくつかの態様においては、この決定は、干渉がノード３０２の受信タイムスロットに重なる持続時間に基づかれることが可能である。例えば、干渉の小さい重なりしか存在しない場合、干渉コントローラ３２６は、この干渉を基本的に無視することができる。より大きい量の干渉重なりが存在する場合、干渉コントローラ３２６は、受信タイムスロットの１つまたは複数のサブスロットを使用することを控えることを選択することができる。重なりがかなり大きい場合、干渉コントローラ３２６は、或る期間にわたって搬送波を確保しようとして、バックオフビーコンなどの干渉管理信号を送信することを選択することができる。これらなどの動作は、図７および図９Ａ〜図９Ｅに関連して、後段でより詳細に説明されるだろう。] 図７ 図９Ａ 図９Ｂ 図９Ｃ 図９Ｄ 図９Ｅ
[0040] 所与のノードが非同期動作を開始することを選択する状況は、ノードタイプに依存することが可能である。例えば、アクセスポイントは、当該アクセスポイントがアクセス端末のアクセスポイントを「見る」ことができない場合に、それがそのアクセス端末から比較的強い干渉を受信した場合に、非同期動作をトリガすることが可能である。これに対して、アクセス端末は、それが別のアクセス端末から比較的強い干渉を受信した際には、単に非同期動作をトリガすることが可能である。さらに、アクセス端末は、それがアクセス端末にサービスを提供するアクセスポイントによって「見られる」ことが可能でないアクセスポイントから比較的強い干渉を受信した際には、非同期動作をトリガすることも可能である。]
[0041] ブロック２１０によって表されるように、システムにおけるノードによるバックオフビーコンの送信は、システムのリソースが公平な仕方で割り当てられることを確実にしようとして調整される（例えば、制限される）ことが可能である。以下に説明するように、いくつかの態様では、この調整は、ノード３０２およびその隣接ノードの活動係数に基づかれることが可能である。例えば、ノード３０２がバックオフビーコンを送信するレートは、ノード３０２の活動係数と、ノード３０２の活動係数とノード３０２によって収集された活動係数（例えば、ノード３０４によって送信された活動係数）の合計と、の比として定義される活動シェアに基づかれることが可能である。活動シェアを決定することと関係する動作は、図８に関連して後段でより詳細に説明されるだろう。] 図８
[0042] ブロック２１２によって表されるように、ノードがバックオフビーコンを受信した場合はいつでも、そのノードは、そのバックオフビーコンにどのように反応すべきかを決定することができる。例えば、ノード３０４の受信機３２８がバックオフビーコンを受信した際には、干渉決定器３３０は、ノード３０４による送信がノード３０２における受信に干渉する可能性があるかどうかを決定することができる。この決定に基づいて、干渉コントローラ３３２は、そのバックオフビーコンを無視するかどうかを決定することができ、または、潜在的な干渉を低減するための何らかのアクションを行う（例えば、バックオフビーコンの受信の直後に送信を制限する）ことができる。これらなどの動作は、図１０および図１１に関連して後段でより詳細に説明されるだろう。] 図１０ 図１１
[0043] 有利には、本明細書で教示される干渉管理動作は、比較的効率的なシグナリングを使用して用いられることが可能である。例えば、ノード間のすべてのシグナリングは、ブロードキャストＰＨＹレベルシグナリングを備えることが可能である。このため、ノード（例えば、アクセスポイントまたはアクセス端末）と干渉側との間には、メッセージ交換は全く要求されない。さらに、ノードとその干渉側との間に、接続は全く要求されない。]
[0044] 次に図５を参照すると、いくつの場合、ノードは、そのノードによって受信された干渉関連の信号のタイプに依存して、同期干渉管理動作および／または非同期干渉管理動作を実行するように構成されることが可能である。前述したとおり、ノードは、それが受信する実際の干渉信号に基づいて、さらに／またはそれが受信する干渉管理関連の信号に基づいて、現在の干渉または潜在的な干渉を識別することができる。] 図５
[0045] 後者のタイプの信号の例として、システムにおけるノードは、それらがアクティブである（例えば、電源がオンされている）際に、パイロット信号（例えば、獲得パイロット）、または他の類似する信号を繰り返し送信することができる。ここで、これらのパイロット信号のそれぞれは、知られている電力レベルもしくは電力スペクトル密度で送信されることが可能である。そのような信号を受信するノードは、その結果、干渉管理動作において使用するために、その隣接ノードの存在およびタイミングを発見することができる。]
[0046] 例えば、潜在的な干渉側は、その送信が、或るノードにおける受信に干渉する可能性があるかどうかを、そのノードから受信されたパイロット信号に基づいて決定することができる。ここで、潜在的な干渉側は、受信されたパイロット信号の電力、およびそのパイロット信号に関する知られている送信電力に基づいて、それらのノード間の経路損失を推定することができる。後段でより詳細に説明されるだろうように、潜在的な干渉側が或る期間にわたってそれらの送信を制限することを要求する干渉管理メッセージをノードか送信した場合、このメッセージを受信する潜在的な干渉側は、それがメッセージ送信側のノードに干渉をもたらす可能性があるかどうかを決定するために、経路損失の推定を使用することができる。この決定に基づいて、潜在的な干渉側は、この干渉管理メッセージにどのように反応すべきか（例えば、送信を制限する）を決定することができる。]
[0047] 同様の手法で、第２のノードからパイロット信号を受信する第１のノードは、第２のノードによる送信が第１のノードにおける受信に干渉する可能性があるかどうかを決定することができる。ここで、受信ノード（すなわち、第１のノード）は、受信された信号の信号強度、および干渉ノード（すなわち、第２のノード）の送信電力に関する情報に基づいて、そのような決定を行うことができる。受信ノードが、それが干渉を受けている、または干渉を受ける可能性があると決定した場合には、受信ノードは、適切な干渉軽減動作（例えば、周波数または時間の点でバックオフする、または干渉管理メッセージを送信する）を実行することができる。]
[0048] 次に図５の動作を参照すると、ブロック５０２によって表されるように、何らかの時点で、ノード（例えば、以降、ノード３０２）は、そのノードにおける干渉を示す信号を受信することが可能である。前述したとおり、これらの信号は、干渉ノード（例えば、以降、ノード３０４）からの実際の干渉信号、または干渉ノードによって生成された他の信号であることが可能である。] 図５
[0049] ブロック５０４によって表されるように、受信ノード３０２（例えば、干渉決定器３２４）は、干渉ノード３０４が同期干渉側であるか、または非同期干渉側であるかを決定することができる。いくつの場合、これは、受信された信号のタイミングが、ノード３０２のタイミング（例えば、タイムスロットタイミング）に同期された信号の予期されるタイミングと合致するかどうかを決定するために、受信された信号のタイミングを分析することを含むことが可能である。いくつの場合、これは、受信された信号のタイプが、同期干渉側に対応するか、または非同期干渉側に対応するかを決定するために、受信された信号のタイプを分析することを含むことが可能である。例えば、干渉決定器は、これらの信号が、同期干渉メッセージに関連する（例えば、そのようなメッセージを備える）か、または非同期干渉メッセージに関連する（例えば、そのようなメッセージを備える）か、を決定することができる。]
[0050] ブロック５０６によって表されるように、干渉が同期型である場合、受信ノード３０２（例えば、干渉コントローラ３２６）は、同期干渉管理動作を実行することができる。例えば、同期信号ジェネレータ３３４は、ノード３０２が同期干渉を軽減しようとして後に送信する、同期干渉管理信号を生成することができる。いくつの場合、このタイプのシグナリングは、時分割多重化されたシグナリングを備えることが可能である。]
[0051] いくつかの実施形態において、そのような同期メッセージは、参照により開示が本明細書に組み込まれる米国特許出願第２００７／０１０５５７４号において説明されるようなリソース利用メッセージ（「ＲＵＭ」）を備えることが可能である。この場合、無線チャネルの公平な共用は、ＲＵＭの使用を介する同期された送信ノードと受信ノードによる送信の共同スケジューリングによって円滑にされることが可能である。ここで、送信ノードは、その近隣において利用可能なリソースの知識に基づいて、リソースのセットを要求することができ、受信ノードは、その近隣において利用可能なリソースの知識に基づいて、この要求を許可することができる。例えば、送信ノードは、その付近における受信ノードをリッスンすることによって、チャネル利用可能性を決定することができ、受信ノードは、その付近における送信ノードをリッスンすることによって、潜在的な干渉を決定することができる。]
[0052] 受信ノードが隣接する送信ノードからの干渉を受ける場合、受信ノードは、それらの隣接する送信ノードに、それらの干渉する送信を制限させようとして、（例えば、タイムスロット内の１つまたは複数の指定された制御チャネルロケーションで）ＲＵＭを送信することができる。関連する態様によれば、ＲＵＭは、受信ノードが（例えば、それが受信している間に見る干渉のため）不利になっており、衝突回避送信モードを所望することを示すだけでなく、受信ノードが不利になっている度合いも示すために、重み付けされることが可能である。]
[0053] （例えば、指定された時間に制御チャネルを監視することによって）ＲＵＭを受信する送信ノードは、適切な応答を決定するために、それがＲＵＭを受信したという事実、およびこのＲＵＭの重みを利用することができる。例えば、送信ノードは、送信することを控えることを選択することができ、１つまたは複数の指定されたタイムスロット中はその送信電力を低減することができ、あるいはこのＲＵＭを無視することができる。このため、ＲＵＭおよび関連する重みの通知は、システムにおけるすべてのノードに公平である衝突回避スキームを提供することが可能である。]
[0054] ブロック５０８によって表されるように、干渉が非同期型である場合、受信ノード３０２（例えば、干渉コントローラ３２６）は、非同期干渉管理動作を実行することができる。例えば、非同期信号ジェネレータ３３６は、ノード３０２がその非同期干渉を軽減しようとして送信する非同期干渉管理信号を生成することができる。いくつの場合、このタイプのシグナリングは、時分割多重化されたシグナリング、または周波数分割多重化されたシグナリングを備えることが可能である。非同期干渉管理動作の様々な態様は、図６〜図９に関連して後段で説明される。] 図１０ 図１１ 図１２ 図１３Ａ 図１３Ｂ 図１３Ｃ 図１３Ｄ 図１３Ｅ 図６ 図７
[0055] 図６を参照すると、非同期干渉管理動作は、（前述したとおり、非同期干渉信号の受信に応答して）ブロック６０２で始まる。ブロック６０４によって表されるように、干渉が比較的極めて小さい場合、ノード３０２（例えば、干渉コントローラ３２６）は、アクティブな非同期干渉管理を呼び出さないことを選択することが可能である（ブロック６０６）。例えば、干渉がタイムスロットの非常に小さい部分だけにしか影響を及ぼさない場合、ノード３０２（例えば、受信機３２２）は、タイムスロットのその部分中で受信されるどのような信号にも、単に消去として印を付けることが可能である。あるいは、またはさらに、ノード３０２は、干渉にもかかわらず、データの効果的な受信を円滑にするために、受信された信号の処理に関連する符号化および／または変調を調整すること（例えば、レート予測を調整する）、またはその他の通信パラメータ（例えば、データ転送速度または冗長性）を調整する、ことができる。] 図６
[0056] 干渉が、ブロック６０４で、比較的ごく小さくはない場合、ノード３０２は、ブロック６０８〜６１８によって表される非同期干渉管理動作の１つまたは複数を実行することができる。ブロック６０８で、干渉コントローラ３２６（例えば、搬送波セレクタ３３８）は、干渉を回避するために周波数の点でバックオフするかどうかを決定することができる。これは、例えば、それほど干渉が存在しない（例えば、全く干渉が存在しない）他の１つまたは複数の搬送波に通信動作を切り換えるかどうかを決定することを含むことが可能である。]
[0057] 別の搬送波に切り換える決定は、様々な基準に基づかれることが可能である。以下は、いくつかの例である。]
[0058] いくつかの態様では、ノード３０２は、搬送波の各々上の干渉のレベルに基づいて、搬送波を選択することができる。例えば、ノード３０２は、非同期干渉に関連する最低の受信電力を有する搬送波を選択することができる。]
[0059] いくつかの態様では、ノード３０２は、利用可能な搬送波の各々上で送信する干渉側の数量に基づいて、搬送波を選択することができる。例えば、ノード３０２は、最低の数の非同期干渉側を有する搬送波を選択することができる。]
[0060] いくつかの態様では、ノード３０２は、１つまたは複数の搬送波の当該ノードの以前の使用に基づいて、搬送波を選択することができる。例えば、ノード３０２は、異なる搬送波上での当該ノードの履歴上の成功または失敗に基づいて、搬送波を選択することができる。つまり、ノード３０２は、それが最も通信の成功（例えば、より高い接続成功率、より高いサービス品質、等々）を経験した搬送波を選択することができる。]
[0061] いくつかの態様では、ノード３０２は、１つまたは複数の搬送波に関する選好される使用に基づいて、搬送波を選択することができる。例えば、いくつの場合、所与のノードは、或る搬送波上で、または或る複数の搬送波上で動作することが好ましいかもしれない。いくつの場合、干渉ノード（例えば、ノード３０４）は、或る搬送波、または或る複数の搬送波からバックオフさせられる（またはバックオフさせられない）ことが好ましいかもしれない。これらの場合のいずれにおいても、好ましい、または好ましくない搬送波を有するノード（例えば、アクセスポイント）は、適切なシグナリングを介して他のノードにその情報を知られることができる。]
[0062] いくつかの態様では、ノード３０２は、１つまたは複数の搬送波が、このノードの通信に必要とされるかどうかに基づいて、搬送波を選択することができる。例えば、ノード（例えば、アクセスポイント）は、（例えば、ノードのトラヒック負荷が、比較的軽いときには）複数の搬送波ではなく、単一の搬送波上のスケジューリングを優先することが可能である。他のノードも、（搬送波の利用可能性が許すという条件付きで）各ノードに、他のいずれのノードによっても使用されていない搬送波を選択させようとして、同じことをすることが可能である。また、搬送波選択は、トラヒッククラスに基づかれることも可能である。例えば、ノードは、すべての低転送速度のトラヒックを同一の搬送波上でルーティングすることを選択することが可能である。]
[0063] 図６のブロック６１０を参照すると、現在、指定されている基準が満たされた場合、または指定されている複数の基準が満たされた場合、ノード３０２は、ブロック６１２で別の搬送波、または複数の別の搬送波に切り換えることができる。搬送波が切り換えられない決定が行われた場合は、ノード３０２は、その非同期干渉を管理するために、時分割多重化（ブロック６１４）および／またはバックオフビーコン（ブロック６１６）を使用することを選択することができる。いくつの場合、ノードは、その非同期干渉を管理するために、搬送波選択、時分割多重化、およびバックオフビーコンのうち１つまたは複数の組合せを使用してもよいことを認識されたい。] 図６
[0064] いくつかの態様では、ブロック６１４の動作は、その非同期干渉がタイムスロットに重なる度合いに基づいて、そのタイムスロットの一部分の上で動作するように選択することを含むことが可能である。そのような動作の例は、図７および図９Ａ〜図９Ｅに関連して説明されるだろう。] 図７ 図９Ａ 図９Ｂ 図９Ｃ 図９Ｄ 図９Ｅ
[0065] 例示の目的で、これらの動作は、アクセス端末ＡＴ１がアクセスポイントＡＰ１と通信している、図９Ａに示されるような通信システムの文脈において説明されるだろう。ここで、別のノード（例えば、アクセス端末ＡＴ２）による送信は、ＡＰ１からのデータのＡＴ１の受信に非同期で干渉する。このため、このシナリオにおいて、ＡＴ１は、受信ノード３０２を備えることが可能であり、ＡＴ２は、干渉ノード３０４を備えることが可能である。これは、ノードが別のノードにどのように干渉する可能性があるかの一例に過ぎないことを認識されたい。例えば、他の場合においては、別のアクセスポイント（図示せず）による送信は、ＡＰ１からのデータのＡＴ１の受信に非同期で干渉することが可能である。さらに、いくつの場合、説明される干渉管理動作は、干渉を経験しているアクセスポイントによって実行されることが可能である。] 図９Ａ
[0066] いくつかの態様において、本明細書で説明される動作は、ＡＰ１がＡＴ２に関連するアクセスポイントを聞こえない（not hear）場合に、使用されることが可能である。そのような場合には、ＡＰ１は、ＡＴ２のアクセスポイントと同期することができない可能性がある。その結果、ＡＴ１は、ＡＴ２からの非同期干渉に対処するために非同期干渉管理動作を実行する必要がある可能性がある。また、本明細書で説明される動作は、ＡＰ１がＡＴ２に関連するアクセスポイントを聞こえないが、ＡＴ２のアクセスポイントと同期するためにＡＴ１を使用することができる場合に、使用されることも可能である。この場合、本明細書で説明される非同期動作は、同期が行われている間に、使用されることが可能である。]
[0067] 図９Ｂ〜図９Ｅにおけるハッチングされた線は、それぞれのノードの送信に関する。例えば、図９Ｂで、ＡＴ１による送信は、一番上の行における陰影付けによって表される。ここで、タイムスロットの長さは、矢印付きの線９０２によって表され、サブスロットは、各タイムスロットの下位部分によって表される（例えば、サブスロットＡ、Ｂ、およびＣ）。ＡＰ１による送信は、中間の行における陰影付けによって表される。ここで、ＡＴ１とＡＰ１のタイムスロットタイミングは、同期されていることに留意されたい。ＡＴ２による送信は、一番下の行における陰影付けによって表される。ＡＴ２のタイムスロットタイミングは、破線９０４をたどって、一番下の行における間隙によって示されるように、ＡＴ１およびＡＰ１のタイムスロットタイミングと同期されていない。図９Ｃ〜図９Ｅの図示は、違いが後段で述べられて、図９Ｂと同様である。] 図９Ｂ 図９Ｃ 図９Ｄ 図９Ｅ
[0068] 図９Ｂ〜図９Ｅに示されるタイムスロットは、制御情報を含むことも可能である。例えば、所与のタイムスロットの１つまたは複数の部分は、制御チャネルを伝送するように定義されることが可能である。１つの具体的な例において、２つの制御チャネルが１つのタイムスロット内に定義されることが可能であり、（例えば、それらのサブスロットを分離する垂直線によって表されるように）第１の制御チャネルは、サブスロットＡとサブスロットＢの間で定義され、第２の制御チャネルは、サブスロットＢとサブスロットＣの間で定義される。ここで、ＡＴ１の受信タイムスロットにおける制御チャネルは、ＡＰ１の送信タイムスロットにおける制御チャネルに時間的に対応し、逆も同じであることを認識されたい。] 図９Ｂ 図９Ｃ 図９Ｄ 図９Ｅ
[0069] 次に図７の動作を参照すると、７０２によって表されるように、受信ノード（例えば、ＡＴ１）は、非同期干渉がタイムスロットに重なる時間の量を決定する。例として、ＡＴ１（例えば、ノード３０２）は、ＡＴ１とＡＴ２（例えば、ノード３０４）が同時に送信する持続時間を決定するタイマコンポーネント３４０を含むことが可能である。] 図７
[0070] 図９Ｂ〜図９Ｅは、そのような重なりの様々な例を示す。図９Ｂで、ＡＴ１の送信とＡＴ２の送信は、かなり重なるが、完全には重ならない。このため、ＡＴ２の送信は、破線９０６と、ＡＴ１の送信タイムスロット（このタイムスロットの持続時間は、線９０２に対応する）との間の小さい領域によって示されるように、ＡＴ１の受信とわずかに重なる。図９Ｃは、ＡＴ１の送信とＡＴ２の送信が２サブスロットを超えて、ただし、図９Ｂの例より少なく重なる、シナリオの例を表す。図９Ｄは、ＡＴ１の送信とＡＴ２の送信が１サブスロットと２サブスロットの間で重なる、シナリオの例を表す。図９Ｅは、ＡＴ１の送信とＡＴ２の送信が１サブスロット未満だけ重なる、シナリオの例を表す。] 図９Ｂ 図９Ｃ 図９Ｄ 図９Ｅ
[0071] 図７のブロック７０４によって表されるように、ＡＴ１は、重なりの量をしきい値と比較することができる。例えば、ＡＴ１は、タイマ３４０からのタイミング情報を、格納された１つまたは複数のしきい値と比較するコンパレータ３４２を備えることが可能である。いくつの場合において、これらのしきい値は、図９Ｂ〜図９Ｅのシナリオと互いに関係することが可能である。ここで、干渉している重なりは、ＡＴ２の送信タイムスロットがＡＴ１の受信タイムスロットと重なる度合い（またはその逆）、またはＡＴ１の送信（または受信）タイムスロットとＡＴ２の送信（または受信）タイムスロットが重なる度合いに基づいて、決定されることが可能であることを認識されたい。送信タイムスロット重なり事例の例として、ブロック７０４の比較動作は、かなりの送信タイムスロット重なりが存在するかどうか（図９Ｂ）、２つのサブスロットを超える送信タイムスロット重なりが存在するかどうか（図９Ｃ）、１サブスロットと２サブスロットの間の送信タイムスロット重なりが存在するかどうか（図９Ｄ）、または１サブスロット未満の送信タイムスロット重なりが存在するかどうか（図９Ｅ）、を決定することを含むことが可能である。] 図７ 図９Ｂ 図９Ｃ 図９Ｄ 図９Ｅ
[0072] ブロック７０６によって表されるように、ＡＴ１は、ブロック７０４の比較の結果に基づいて、非同期干渉を管理するかどうか、またはどのように管理すべきかを決定することができる。]
[0073] ブロック６０４および６０６に関連して前述したように、干渉が極めて小さい（例えば、ＡＴ１の送信とＡＴ２の送信が実質的に同期である）場合、ＡＴ１は、アクティブな干渉管理を実行しないことを選択することができる。このため、ブロック７０８によって表されるとおり、干渉は、事実上、消去によって、転送速度制御によって、または（例えば、前述したように）他の何らかの仕方で対処されることが可能である。この場合、ＡＰ１によって送信される情報（例えば、データ）の小さい部分は、ＡＴ１によって有効に受信されない可能性がある。図９Ｂの例において、この部分は、ＡＰ１の送信タイムスロットにおける陰影付きの領域９０８によって表される。ここで、ＡＴ１は、それでも、ＡＴ２からの干渉なしに、サブスロットＢおよびＣに関するデータのすべて、および両方の制御チャネルを受信することができることを認識されたい。] 図９Ｂ
[0074] ブロック７０６で、干渉が極めて小さくはない（例えば、ＡＴ１の送信とＡＴ２の送信が、実質的に同期ではない）場合、ＡＴ１は、時分割多重化および／またはバックオフビーコンを送信することなどの干渉管理動作を実行することができる。時分割多重化の例は、ブロック７１０〜７１６および図９Ｃ〜図９Ｅに関連して扱われるだろう。ここで、ＡＴ１は、タイムスロットの別の部分上で干渉が存在するときには、タイムスロットの一部分（例えば、１つまたは複数のサブスロット）を介して受信することを選択する。図３の例において、これらの動作は、干渉コントローラ３２６のサブスロットセレクタ３４４によって実行されることが可能である。バックオフビーコンを送信することの例は、ブロック７１８に関連して扱われるだろう。] 図３ 図９Ｃ 図９Ｄ 図９Ｅ
[0075] ブロック７１０で、ＡＴ１は、送信タイムスロット重なりが２サブスロットより大きい（ただし、ブロック７０８における重なりより小さい）かどうかを決定する。図９Ｃに示されるように、ＡＴ２の送信タイムスロットは、ＡＴ１のサブスロットＢおよびＣと完全に重なる。さらに、ＡＴ２の送信タイムスロットの一部分は、ＡＴ１の受信サブスロットの１つと重なり、したがって、そのタイムスロットの終わりにおけるＡＴ２の送信は、その受信タイムスロットの第１のサブスロット中、ＡＴ１の受信に干渉する可能性がある。この場合、ブロック７１２によって表されるように、ＡＴ１は、干渉を受けるサブスロットを介しては受信しないことを選択することができる。このシナリオは、ＡＰ１の送信タイムスロットに関するサブスロットＡの陰影付けによって図９Ｃにおいて表される。この場合、ＡＴ１は、それでも、ＡＴ２からの干渉なしに、サブスロットＢおよびＣに関するデータのすべて、および両方の制御チャネルを受信することができる。] 図９Ｃ
[0076] ブロック７１４で、ＡＴ１は、送信タイムスロット重なりが１サブスロットと２サブスロットの間であるかどうかを決定する。図９Ｄに示されるように、ＡＴ２の送信タイムスロットは、ＡＴ１のサブスロットＢと部分的に重なり、さらにＡＴ１のサブスロットＣと完全に重なる。したがって、その最後の２つのサブスロット中のＡＴ２の送信は、ＡＴ１の受信タイムスロットの最初の２つのサブスロット中の受信に干渉する。この場合、ブロック７１６によって表されるように、ＡＴ１は、干渉を受ける２つのサブスロットおよび第１の制御チャネルを介しては受信しないことを選択することができる。このシナリオは、ＡＰ１の送信タイムスロットに関するサブスロットＡおよびＢの陰影付けによって図９Ｄにおいて表される。この場合、ＡＴ１は、それでも、ＡＴ２からの干渉なしに、サブスロットＣに関するデータのすべて、および第２の制御チャネルを受信することができる。] 図９Ｄ
[0077] 図９Ｅは、送信タイムスロット重なりが１スロット未満である（例えば、ＡＴ２の送信タイムスロットが、ＡＴ１のサブスロットＣの一部分とだけ重なる）例を示す。ここで、ＡＴ２の送信は、ＡＴ１の受信タイムスロットの各サブスロット中、および両方の制御チャネル中の受信に干渉する。この場合、ブロック７１８によって表されるように、ＡＴ１は、或る期間にわたってリソース（例えば、１つまたは複数の搬送波）を確保するために、バックオフビーコンを送信することができる。] 図９Ｅ
[0078] 図９Ｅの例において、ＡＴ１は、その送信サブスロットＣ中にバックオフビーコンを送信する（矢印９１０によって示されるとおり）ことが可能であり、したがって、ＡＴ１は、干渉なしに、サブスロットＣの中のデータ、および第２の制御チャネルからの情報を受信することができる。このバックオフビーコンを受信した後、ＡＴ２は、（矢印９１２によって示されるように）その第３の送信サブスロット中に送信することを控えることが可能である。その結果、ＡＴ１は、ＡＴ２からの干渉なしに、サブスロットＣに関するデータのすべて、および第２の制御チャネルを受信することができる。図９ＥにおけるＡＰ１の送信タイムスロットに関するサブスロットＡおよびＢの陰影付けによって示されるように、ＡＴ１は、それらのサブスロット中には受信しないことが可能である。] 図９Ｅ
[0079] バックオフビーコンの使用は、図６のブロック６１６を参照して、より一般的に扱われるだろう。ブロック７１８に関して前述した動作は、バックオフビーコンが非同期干渉管理に関してどのように使用され得るかの単に１つのシナリオに関すること、および他の様々なシナリオが可能であることを認識されたい。例えば、他の事例において、ノードは、干渉している重なりの量をまず決定し、次に、その重なりに基づいて、搬送波を切り換えるべきかどうかを決定することができる。] 図６
[0080] 別の例として、ノードは、前述したサブスロット時分割多重化が使用されないシナリオの下で、リソースを確保するために、バックオフビーコンを送信することが可能である。例えば、ノードがいずれかのタイプの非同期干渉を経験している場合、ノードは、定義された期間にわたってリソース（例えば、１つまたは複数の搬送波）を確保するために、単にバックオフビーコンを発行することができる。]
[0081] バックオフビーコンに関連する期間は、様々な仕方で定義されることが可能である。例えば、この期間は、１タイムスロット、複数のタイムスロット、または１０ミリ秒もしくは２０ミリ秒などの或る特定の持続時間、等々であることが可能である。]
[0082] さらに、様々な技術が、所与のバックオフビーコンのために使用されるべき持続時間情報を、干渉ノードに供給するのに使用されることが可能である。例えば、いくつの場合、この定義された期間は、あらかじめ定義されることが可能であり、この情報は、システムにおけるノードのすべてにプログラミングされることが可能である。いくつの場合、バックオフビーコンは、この定義された期間を示す情報を含むことが可能である。いくつの場合、この定義された期間を示す情報を含む他の何らかのメッセージが、システムのノードに送られることが可能である。]
[0083] 様々な技術が、バックオフビーコンを使用してリソースを確保するために用いられることが可能である。例えば、いくつの場合、ノードは、それが現在、動作している搬送波または複数の搬送波を確保しようと単に試みることが可能である。いくつの場合、ノードは、例えば、ブロック６０８に関連して前述された基準に基づいて、確保すべき１つまたは複数の搬送波を選択することができる。いくつの場合、ノードは、現在、利用可能である搬送波の任意の１つまたは複数をランダムに選択することができる。]
[0084] いくつかの態様において、システムは、すべてのノードに対する公平性を確実にしようとして、先着順サービスのバックオフビーコンスキームを使用することができる。ここで、バックオフビーコンを送信する前に、ノードは、現在、アクティブである他のバックオフビーコンが全く存在しないことを確実にするために、搬送波を監視することができる。例えば、所与の搬送波を監視するすべてのノードは、その搬送波上で送信された最初のバックオフビーコンを尊重することが可能である。最初のバックオフビーコンに関するバックオフ期間が満了した後、別のノードは、その搬送波上でバックオフビーコンを送信することができ、その結果、その他のノードはそのバックオフビーコンを尊重する。]
[0085] 単純化された例として、３つの非同期ノードがそれぞれ互いを聞く（hear）が、他のいかなる非同期ノードも聞かないと想定する。さらに、これらのノードのそれぞれは、同一の活動係数値を通知する。この場合、これらのノードは、総当り方式でバックオフビーコンを交替で送信することができる。このように、第１のノードは、バックオフビーコンを送り、その搬送波を使用することが可能である。第１のバックオフビーコンが満了した後、第２のノードは、バックオフビーコンを送り、その搬送波を使用することができる。第２のバックオフビーコンが満了した後、第３のノードは、バックオフビーコンを送り、その搬送波を使用することができ、以下同様である。]
[0086] 図６のブロック６１８によって表されるように、システムにおけるノードのそれぞれは、システムのリソースが公平な仕方で確保されることを確実にしようとして、そのバックオフビーコンのそれぞれの送信を調整する（例えば、制限する）ことが可能である。例えば、ノードは、ノードがいつ（例えば、どれだけの頻度で）搬送波を確保することができるか、およびノードがいくつの搬送波を確保することができるかを調整するために、トークンバケットまたは他の何らかの適切なスキームを使用することが可能である。いくつかの実施形態において、これらなどの調整動作は、非同期信号ジェネレータ３３６の調整コンポーネント３４６によって提供されることが可能である。] 図６
[0087] いくつかの態様において、バックオフビーコンの調整は、システムにおけるノードに関連するサービス品質に基づかれることが可能である。例えば、所与のノードに関するトークンバケットは、そのノードに関連するリソースシェア（後段で説明される）に基づかれるレートで埋められることが可能である。すると、このレートは、そのノードがどれだけ頻繁にバックオフビーコンを送信するかを制御する役割をする。例として、リソースシェアが１／５である場合、ノードは、５回の機会ごとに１回、バックオフビーコンを送信することができる。すると、このトークンバケットは、ノードがバックオフビーコンを送信するたびに、またはノードが競合のない搬送波（例えば、他のいずれのノードによっても現在、使用されていない搬送波）を使用するたびに、（例えば、徐々に）出させられることが可能である。ここで、トークンバケットの中のトークンの数は、ノードが、１つの搬送波上または複数の搬送波上でバックオフビーコンを送る十分な機会を現在、得ていない場合、増加することが可能であることを認識されたい。]
[0088] いくつの場合、トークンバケットのサイズは、バックオフビーコンがノードによって送信されるレートを制御するように定義されることが可能である。例えば、バケットサイズが５であり、１０の搬送波が存在する場合、ノードは、一度に５つだけのバックオフビーコンを送ることに制限される。]
[0089] いくつかの態様において、所与のノードのリソースシェアは、その同一のリソースを使用しているその付近におけるノードのすべての相対サービス品質要件に鑑みて、どれだけのリソースがそのノードに割り当てられるべきかの指示をもたらす。例えば、システムにおける各ノードは、それ自体の活動係数と、それが隣接ノードから受信する活動係数と、およびそのノードによって使用される搬送波の数（例えば、利用可能な搬送波の数）と、に基づいて、活動シェアを計算することができる。式１は、活動シェアを計算するための式の例を示す。]
[0090] 図８は、ノードがそのリソースシェア（例えば、活動シェア）を定義するために使用することができるサンプル動作を示す。ブロック８０２によって表されるように、何らかの時点で、ノードは、そのリソースシェア（例えば、ノードの活動係数）の指示を生成する。このため、ブロック８０２は、図４に関連して前述された動作を表すことが可能である。] 図４ 図８
[0091] ブロック８０４によって表されるように、様々な時点で、ノードは、他の１つまたは複数のノードからリソースシェア情報（例えば、活動係数）を受信することができる。この場合も、これらの動作は、前述された活動係数収集動作と同様であることが可能である。]
[0092] 前述されたように、アクセスポイントの活動係数は、そのアクセスポイントに関連されるすべてのアクティブなアクセス端末の活動係数の合計を備えることが可能である。したがって、アクセスポイントおよびそのアクセスポイントに関連するアクセス端末の１つまたは複数による干渉を受けるノードは、そのアクセスポイントからの活動係数だけをカウントするだろう。このようにして、アクセス端末の活動係数は、上記式において２回、カウントされることはない。]
[0093] ブロック８０６によって表されるように、ノードは、（例えば、ブロック８０２および８０４において獲得された情報に基づいて）そのノードのリソースシェアを計算する。この動作は、前述されたような式１、または他の適切な手順を使用することができる。例えば、いくつの場合、リソースシェアは、（例えば、受信された信号によってもたらされる活動係数値ではなく）非同期で受信された干渉管理信号の数に基づかれることが可能である。いくつかの実施形態においては、ブロック８０６の動作は、例えば、リソースプロセッサ３１２によって実行されることが可能である。]
[0094] 様々な実施形態において、前述された動作は、独立に使用されても、何らかの組合せで使用されてもよいことを認識されたい。例えば、新たな搬送波に切り換えることが十分な干渉管理をもたらす場合には、受信ノードは、所与の干渉条件に関して、この動作を実行することだけを選択することができる。あるいは、受信ノードは、搬送波を切り換えようと試みることはしないが、代わりに、干渉管理をもたらすために、時分割多重化とバックオフビーコンのいずれか、または両方を利用することが可能である。さらに他の場合、受信ノードは、搬送波を切り換えるとともに、最も効果的な干渉管理を実現するために、時分割多重化とバックオフビーコンのいずれか、または両方を利用することも可能である。さらに、いくつの場合、所与の搬送波上のノードの時分割多重化は、そのノードの活動シェアに依存することが可能である。例えば、ノードが２／３という活動シェアを有し且つそれがその３つのサブスロットのうち２つのサブスロット上で干渉を経験している場合には、ノードは、これらのサブスロットのうちの第２のサブスロットを空にする（clear off）ために、バックオフビーコンを使用することができる。また、通信ノードのセットの各ノードが、（例えば、アップリンクとダウンリンクのペア上で）本明細書で教示される干渉管理技術を同時に使用してもよいことを認識されたい。]
[0095] 次に図１０および図１１を参照して、干渉ノード（例えば、ノード３０４）によって実行されることが可能である様々な干渉管理動作が、次に扱われるだろう。ブロック１００２によって表されるように、何らかの時点で、干渉ノードは、別のノードから信号を受信する。ブロック１００４で、干渉ノード（例えば、干渉決定器３３０）は、受信された信号が、同期干渉管理メッセージ（例えば、ＲＵＭ）であるか、または非同期干渉管理メッセージ（例えば、バックオフビーコン）であるかを決定する。] 図１０ 図１１
[0096] ブロック１００６によって表されるように、干渉ノード（例えば、干渉決定器３３０）は、それが、受信された信号に関連するノード（例えば、その信号を送信した受信ノード３０２）に対して同期干渉側であるか、または非同期干渉側であるか、を決定する。この目的で、干渉ノードは、例えば、その送信が、受信ノードにおける受信に干渉するだけ十分に強いかどうかを決定することが可能である。前述されたように、この手順は、受信ノードから受信されるビーコンまたは他の類似する信号の受信電力を決定することを含むことが可能である。干渉ノードの送信が、（例えば、定義されたしきい値に基づいて）受信ノードにおいて干渉をもたらさないだろうと決定された場合には、動作フローは、ブロック１０１２に進むことができ、それによって、干渉ノードは、受信された信号を単に無視することが可能である。]
[0097] 干渉が存在する可能性があると決定された場合には、干渉ノードは、受信ノードから受信された１つまたは複数の信号に基づいて、受信ノードのタイミングを決定することができる。例えば、そのようなタイミング情報は、受信されたビーコンもしくは干渉管理メッセージのタイミングから、またはそれらもしくは他のメッセージによってもたらされる情報から導き出されることが可能である。このため、いくつの場合、受信された信号のタイミングは、干渉ノードと受信ノードとが同期されているかどうかが決定するために、干渉ノードにおける同期動作に関連する信号の予期されるタイミングと比較されることが可能である。このタイミング情報、または他の適切な情報に基づいて、干渉ノードは、その干渉する送信が、受信ノードに対して同期であるか、または非同期であるかを決定することができる。]
[0098] ブロック１００８によって表されるように、干渉ノード（例えば、干渉コントローラ３３２）は、受信された信号が非同期干渉率メッセージであり且つ干渉ノードが受信ノードに対する非同期干渉側である場合には、その受信された信号に反応することを選択することができる。例えば、受信されたバックオフビーコンに応答して、干渉ノードは、何らかの仕方で将来の送信を制限することができる。そのような非同期干渉管理動作の例は、ブロック１１０２から始まる、図１１に関連して説明されるだろう。] 図１１
[0099] ブロック１１０４によって表されるように、干渉が比較的極めて小さい（例えば、定義されたしきい値未満である）場合、干渉ノードは、受信されたバックオフビーコンに関して指定された期間中、送信を停止しないことを選択することができる。代わりに、ブロック１１０６で、干渉ノードは、指定された期間中は送信電力を低減する、その期間中はデータ伝送速度を低減する、その期間中は異なる符号化を使用する、あるいは他の何らかの関連する動作を実行するまたは実行するのを控える、ことを選択することができる。]
[0100] ブロック１１０８によって表されるように、干渉が実質的に極めて小さくはない場合、干渉ノードは、バックオフビーコンに従うことを選択することができる。すなわち、干渉ノードは、指定された期間にわたって、対応する搬送波上で送信することを控える（例えば、その期間が満了するまで、データの送信を遅延する）ことができる。]
[0101] 図１０を再び参照すると、ブロック１０１０は、受信された信号が同期干渉管理メッセージであり且つ干渉ノードが受信ノードに対する同期干渉側である場合のシナリオに関する。この場合、干渉ノード（例えば、干渉コントローラ３３２）は、やはり、（例えば、その送信を制限することにより）受信された信号に反応することを選択することができる。ここで、送信を制限することは、例えば、タイムスロット中は送信することを控えること（例えば、データ伝送を遅延すること）、タイムスロット中は送信電力を低減すること、タイムスロット中はデータ伝送速度を低減すること、タイムスロット中は異なる符号化を使用すること、あるいは他の何らかの関連する動作を実行するまたは実行するのを控えること、の１つまたは複数を含むことが可能である。] 図１０
[0102] ブロック１００８の条件とブロック１０１０の条件のいずれも満たされない場合、干渉ノードは、ブロック１０１２で、受信された信号を無視することを選択することができる。例えば、干渉ノードは、受信された信号が同期干渉管理メッセージであり且つ干渉ノードが受信ノードに対する非同期干渉側である場合、受信された信号を無視することができる。同様に、干渉ノードは、受信された信号が非同期干渉管理メッセージであり且つ干渉ノードが受信ノードに対する同期干渉側である場合、受信された信号を無視することができる。]
[0103] 本明細書の教示は、他の少なくとも１つの無線デバイスと通信するために様々なコンポーネントを使用するデバイスに組み込まれることが可能である。図１２は、デバイス間の通信を円滑にするために使用されることが可能な、いくつかのサンプルコンポーネントを示す。ここで、第１のデバイス１２０２（例えば、アクセス端末）および第２のデバイス１２０４（例えば、アクセスポイント）は、適切な媒体上の無線通信リンク１２０６を介して通信するように適合される。] 図１２
[0104] 最初に、デバイス１２０２からデバイス１２０４に情報を送信すること（例えば、逆方向リンク）にかかわるコンポーネントが、扱われるだろう。送信（「ＴＸ」）データプロセッサ１２０８は、データバッファ１２１０または他の何らかの適切なコンポーネントからトラヒックデータ（例えば、データパケット）を受信する。送信データプロセッサ１２０８は、選択された符号化および変調のスキームに基づいて、各データパケットを処理して（例えば、符号化し、インタリーブし、さらにシンボルマップして）、データシンボルを提供する。一般に、データシンボルは、データに関する変調シンボルであり、パイロットシンボルは、（先天的に知られている）パイロットに関する変調シンボルである。変調器１２１２は、データシンボル、パイロットシンボル、および、場合により、逆方向リンクに関するシグナリングを受け取り、変調（例えば、ＯＦＤＭまたは他の何らかの適切な変調）および／またはシステムによって指定される他の処理を実行して、出力チップのストリームを提供する。送信機（「ＴＭＴＲ」）１２１４は、この出力チップストリームを処理して（例えば、アナログに変換し、フィルタリングし、増幅し、さらに周波数アップコンバートして）、変調された信号を生成するものであり、ここで、この信号は次に、アンテナ１２１６から送信される。]
[0105] デバイス１２０２によって送信された、変調された信号は、（デバイス１２０４と通信状態にある他のデバイスからの信号と一緒に）デバイス１２０４のアンテナ１２１８によって受信される。受信機（「ＲＣＶＲ」）１２２０は、アンテナ１２１８からの受信された信号を処理して（例えば、調整し、ディジタル化して）、受信されたサンプルを提供する。復調器（「ＤＥＭＯＤ」）１２２２は、受信されたサンプルを処理して（例えば、復調し、検出して）、当該デバイス１２０４に（１つまたは複数の）その他のデバイスによって送信されたデータシンボルの雑音のある推定であることが可能な、検出されたデータシンボルを提供する。受信（「ＲＸ」）データプロセッサ１２２４は、これらの検出されたデータシンボルを処理して（例えば、シンボル逆マップし、ディインタリーブし、復号して）、それぞれの送信しているデバイス（例えば、デバイス１２０２）に関連する復号されたデータを提供する。]
[0106] デバイス１２０４からデバイス１２０２に情報を送ること（例えば、順方向リンク）にかかわるコンポーネントが、次に、扱われるだろう。デバイス１２０４で、トラヒックデータは、データシンボルを生成するために、送信（「ＴＸ」）データプロセッサ１２２６によって処理される。変調器１２２８は、データシンボル、パイロットシンボル、および順方向リンクに関するシグナリングを受け取り、変調（例えば、ＯＦＤＭ、または他の何らかの適切な変調）および／または他の関係のある処理を実行して、出力チップストリームを提供するものであり、この出力チップストリームは、送信機（「ＴＭＴＲ」）１２３０によってさらに調整されて、アンテナ１２１８から送信される。いくつかの実施形態においては、順方向リンクに関するシグナリングは、デバイス１２０４に逆方向リンク上で送信するすべてのデバイス（例えば、端末）に関してコントローラ１２３２によって生成された電力制御コマンドおよび（例えば、通信チャネルと関係する）その他の情報を含むことが可能である。]
[0107] デバイス１２０２で、デバイス１２０４によって送信された、変調された信号は、アンテナ１２１６によって受信され、受信機（「ＲＣＶＲ」）１２３４によって調整されて、ディジタル化され、検出されたデータシンボルを得るために、復調器（「ＤＥＭＯＤ」）１２３６によって処理される。受信（「ＲＸ」）データプロセッサ１２３８は、検出されたデータシンボルを処理して、デバイス１２０２のための復調されたデータ、および順方向リンクシグナリングを提供する。コントローラ１２４０は、データ伝送を制御するため、およびデバイス１２０４に至る逆方向リンク上の送信電力を制御するために、電力制御コマンドおよびその他の情報を受け取る。]
[0108] コントローラ１２４０および１２３２は、それぞれ、デバイス１２０２およびデバイス１２０４の様々な動作を誘導する。例えば、コントローラは、適切なフィルタを決定して、そのフィルタについての情報を報告し、およびフィルタを使用して情報を復号することができる。データメモリ１２４２および１２４４は、それぞれ、コントローラ１２４０および１２３２によって使用されるプログラムコードおよびデータを格納することができる。]
[0109] 図１２は、通信コンポーネントが、本明細書で教示されたような干渉管理動作を実行する１つまたは複数のコンポーネントを含むことが可能であることも示す。例えば、干渉（「ＩＮＴＥＲＦＥＲ．」）制御コンポーネント１２４６は、本明細書で教示されたような干渉を管理するために、コントローラ１２４０および／またはデバイス１２０２の他のコンポーネントと協働することが可能である。同様に、干渉制御コンポーネント１２４８は、干渉を管理するために、コントローラ１２３２および／またはデバイス１２０４の他のコンポーネントと協働することが可能である。いくつの場合、以上のコンポーネントの２つ以上が、単一のコンポーネントにおいて実施されることが可能である。例えば、一般的なコンポーネント（例えば、プロセッサ）は、ブロック１２４０および１２４６の機能を実行することが可能であり、一般的なコンポーネントは、ブロック１２３２および１２４８の機能を実行することが可能である。] 図１２
[0110] 本明細書の教示は、様々な装置（例えば、デバイス）に組み込まれる（例えば、そのような装置内に実装される、またはそのような装置によって実行される）ことが可能である。例えば、各ノードは、アクセスポイント（「ＡＰ」）、ＮｏｄｅＢ、無線ネットワークコントローラ（Radio Network Controller）（「ＲＮＣ」）、ｅＮｏｄｅＢ、基地局コントローラ（Base Station Controller）（「ＢＳＣ」）、基地トランシーバ局（Base Transceiver Station）（「ＢＴＳ」）、基地局（Base Station）（「ＢＳ」）、トランシーバ機能（Transceiver Function）（「ＴＦ」）、無線ルータ（Radio Router）、無線トランシーバ（Radio Transceiver）、基本サービスセット（Basic Service Set）（「ＢＳＳ」）、拡張サービスセット（Extended Service Set）（「ＥＳＳ」）、無線基地局（Radio Base Station）（「ＲＢＳ」）、または他の何らかの用語、として構成される、あるいは呼ばれることが可能である。いくつかのノードは、アクセス端末と呼ばれることも可能である。アクセス端末は、加入者局、加入者ユニット、移動局、遠隔局、遠隔端末、ユーザ端末、ユーザエージェント、ユーザデバイス、またはユーザ機器と呼ばれることも可能である。いくつかの実施形態においては、アクセス端末は、セルラ電話機、コードレス電話機、セッション開始プロトコル（Session Initiation Protocol）（「ＳＩＰ」）電話機、無線ローカルループ（「ＷＬＬ」）局、携帯情報端末（「ＰＤＡ」）、無線接続能力を有するハンドヘルドデバイス、または無線モデムに接続された他の何らかの適切な処理デバイス、を備えることが可能である。したがって、本発明で教示される１つまたは複数の態様は、電話機（例えば、セルラ電話機またはスマートフォン）、コンピュータ（例えば、ラップトップ）、ポータブル通信デバイス、ポータブルコンピューティングデバイス（例えば、携帯情報端末）、エンターテイメントデバイス（例えば、ミュージックデバイスもしくはビデオデバイス、または衛星ラジオ）、グローバルポジショニングシステムデバイス、または無線デバイスを介して通信するように構成された他の任意の適切なデバイス、に組み込まれることが可能である。]
[0111] 前述されたように、いくつかの態様において、無線ノードは、通信システムのためのアクセスデバイス（例えば、セルラアクセスポイントまたはＷｉ−Ｆｉアクセスポイント）を備えることが可能である。そのようなアクセスデバイスは、例えば、有線通信リンクまたは無線通信リンクを介してネットワーク（例えば、インターネットまたはセルラ網などのワイドエリアネットワーク）に接続を提供する、またはそのようなネットワークへの接続を提供することが可能である。したがって、アクセスデバイスは、別のデバイス（例えば、Ｗｉ−Ｆｉ局）に、そのネットワークまたは他の何らかの機能にアクセスすることを可能にすることができる。]
[0112] このため、無線ノードは、通信リンクを介して無線ノードによって送信されるデータ、または無線ノードにおいて受信されるデータに基づいて機能を実行する、様々なコンポーネントを含むことが可能である。例えば、アクセスポイントおよびアクセス端末は、信号（例えば、干渉信号、あるいは制御および／またはデータと関係する指示を送受信するためのアンテナを含むことが可能である。また、アクセスポイントは、その受信機が複数の無線ノードから受信する、またはその送信機が複数の無線ノードに送信する、データトラヒックフローを管理するように構成されたトラヒックマネージャを含むことも可能である。さらに、アクセス端末は、受信されたデータ（例えば、少なくとも１つの受信されたフロー、確保されたリソースを使用して受信されたデータ、或るチャネルを介して受信されたデータ、或る受信機を介して受信されたデータ、或る通信リンクを介して受信されたデータ、など）に基づいて、指示を出力するように構成された（例えば、プロセッサまたはコントローラに結合された）ユーザインターフェースを含むことが可能である。]
[0113] 無線デバイスは、任意の適切な無線通信技術に基づかれる、またはそれ以外でそのような技術をサポートする、１つまたは複数の無線通信リンクを介して通信することが可能である。例えば、いくつかの態様において、無線デバイスは、ネットワークに関連することが可能である。いくつかの態様において、ネットワークは、ローカルエリアネットワークまたはワイドエリアネットワークを備えることが可能である。無線デバイスは、例えば、ＣＤＭＡ、ＴＤＭＡ、ＯＦＤＭ、ＯＦＤＭＡ、ＷｉＭａＸ、およびＷｉ−Ｆｉなどの様々な無線通信技術、無線通信プロトコル、または無線通信標準の１つまたは複数をサポートする、またはそれ以外で使用することができる。同様に、無線デバイスは、様々な対応する変調スキームまたは多重化スキームの１つまたは複数をサポートする、またはそれ以外で使用することもできる。このため、無線デバイスは、前述の、またはその他の無線通信技術を使用して１つまたは複数の無線通信リンクを確立し、そのようなリンクを介して通信するための適切なコンポーネント（例えば、無線インターフェース）を含むことが可能である。例えば、デバイスは、無線媒体を介する通信を円滑にする様々なコンポーネント（例えば、信号ジェネレータおよび信号プロセッサ）を含むことが可能な、関連する送信機コンポーネントおよび受信機コンポーネント（例えば、送信機３１６および３２０、ならびに受信機３２２および３２８）を有する無線トランシーバを備えることが可能である。]
[0114] 本明細書で説明されるコンポーネントは、様々な仕方で実施されることが可能である。図１３Ａ〜図１３Ｅを参照すると、装置１３００Ａ〜１３００Ｅは、例えば、１つまたは複数の集積回路（例えば、ＡＳＩＣ）によって実施された機能を表すことが可能な、または本明細書で教示されたような他の何らかの仕方で実施されることが可能な、一連の互いに関係する機能ブロックとして表される。本明細書で説明されたように、集積回路は、プロセッサ、ソフトウェア、他のコンポーネント、またはそれらの何らかの組合せ、を含むことが可能である。] 図１３Ａ 図１３Ｂ 図１３Ｃ 図１３Ｄ 図１３Ｅ
[0115] 装置１３００Ａ〜１３００Ｅは、様々な図に関連して前述された機能の１つまたは複数を実行することができる１つまたは複数のモジュールを含むことが可能である。例えば、識別するためのＡＳＩＣ１３０２は、例えば、本明細書で説明されたようなフロー識別器に相当することが可能である。決定するためのＡＳＩＣ１３０４は、例えば、前述されたようなリソースプロセッサに相当することが可能である。送信するためのＡＳＩＣ１３０６または１３２０は、例えば、本明細書で説明されたような送信機に相当することが可能である。識別するためのＡＳＩＣ１３０８は、例えば、本明細書で説明されたような干渉識別器に相当することが可能である。決定するためのＡＳＩＣ１３１０は、例えば、本明細書で説明されたようなリソースプロセッサに相当することが可能である。確保するためのＡＳＩＣ１３１２は、例えば、本明細書で説明されたような干渉コントローラに相当することが可能である。決定するためのＡＳＩＣ１３１４は、例えば、本明細書で説明されたような干渉決定器に相当することが可能である。管理するためのＡＳＩＣ１３１６は、例えば、本明細書で説明されたような干渉コントローラに相当することが可能である。受信するためのＡＳＩＣ１３１８または１３２６は、例えば、本明細書で説明されたような受信機に相当することが可能である。決定するためのＡＳＩＣ１３２２は、例えば、本明細書で説明されたような干渉決定器に相当することが可能である。決定するためのＡＳＩＣ１３２４は、例えば、本明細書で説明されたような干渉コントローラに相当することが可能である。決定するためのＡＳＩＣ１３２８は、例えば、本明細書で説明されたようなタイマに相当することが可能である。比較するためのＡＳＩＣ１３３０は、例えば、本明細書で説明されたようなコンパレータに相当することが可能である。決定するためのＡＳＩＣ１３３２は、例えば、本明細書で説明されたような干渉コントローラに相当することが可能である。]
[0116] 前述されたように、いくつかの態様において、これらのコンポーネントは、適切なプロセッサコンポーネントを介して実施されることが可能である。これらのプロセッサコンポーネントは、いくつかの態様において、少なくとも部分的に、本明細書で教示されたような構成を使用して実施されることが可能である。いくつかの態様において、プロセッサは、これらのコンポーネントの１つまたは複数の機能の一部、またはすべてを実施するように適合されることが可能である。いくつかの態様において、破線で表されるこれらのコンポーネントの１つまたは複数は、オプションである。]
[0117] 前述されたように、装置１３００Ａ〜１３００Ｅは、１つまたは複数の集積回路を備えることが可能である。例えば、いくつかの態様においては、単一の集積回路は、例示されるコンポーネントの１つまたは複数の機能を実施することが可能である一方で、他の態様では、複数の集積回路が、例示されるコンポーネントの１つまたは複数の機能を実施することが可能である。]
[0118] さらに、図１３Ａ〜図１３Ｅによって表されるコンポーネントおよび機能、ならびに本明細書で説明された他のコンポーネントおよび機能は、任意の適切な手段を使用して実施されることが可能である。また、そのような手段は、少なくとも部分的に、本明細書で教示されたような対応する構成を使用して実施されることも可能である。例えば、図１３Ａ〜図１３Ｅの「〜のためのＡＳＩＣ」コンポーネントに関連して前述したコンポーネントは、「〜のための手段」と同様に呼ばれる機能に相当することも可能である。このため、いくつかの態様において、そのような手段の１つまたは複数は、プロセッサコンポーネント、集積回路、または本明細書で教示されたような他の適切な構成の１つまたは複数を使用して実施されることが可能である。] 図１３Ａ 図１３Ｂ 図１３Ｃ 図１３Ｄ 図１３Ｅ
[0119] また、本明細書で「第１の」、「第２の」などの名称を使用して要素に言及することはいずれも、一般に、それらの要素の数量または順序を限定はしないことを理解されたい。むしろ、これらの名称は、２つ以上の要素と、１つの要素の２つ以上のインスタンスと、を区別する便利な方法として、本明細書で使用される可能性がある。このため、第１の要素および第２の要素に言及することは、その場合に２つだけの要素しか使用され得ないことも、第１の要素が、何らかの仕方で第２の要素に先行しなければならないことも、意味しない。また、特に明記しない限り、要素のセットは、１つまたは複数の要素を備えることが可能である。]
[0120] 情報および信号は、様々な異なる技術および技法のいずれかを使用して表されることが可能であることが、当業者には理解されよう。例えば、以上の説明の全体にわたって言及されることが可能なデータ、命令、コマンド、情報、信号、ビット、シンボル、およびチップは、電圧、電流、電磁波、磁界または磁気粒子、光の場または粒子、またはそれらの任意の組合せ、によって表現されることが可能である。]
[0121] 本明細書で開示される態様に関連して説明される様々な例示的な論理ブロック、モジュール、プロセッサ、手段、回路、およびアルゴリズムステップのいずれも、電子ハードウェア（例えば、ソースコーディングまたは他の何らかの技術を使用して設計されることが可能なディジタル実施形態、アナログ実施形態、またはその２つの組合せ）として実施されても、（便宜上、本明細書で「ソフトウェア」または「ソフトウェアモジュール」と呼ばれることが可能な）命令を組み込んだ様々な形態のプログラムコードまたは設計コードとして実施されても、あるいはその両方の組合せとして実施されてもよいことが、当業者にはさらに認識されよう。ハードウェアとソフトウェアの、この互換性を明確に示すために、様々な例示的なコンポーネント、ブロック、モジュール、回路、およびステップが、概ね機能の点で以上に説明されてきた。そのような機能が、ハードウェアとして実施されるか、ソフトウェアとして実施されるかは、全体的なシステムに課される特定の応用上および設計上の制約に依存する。当業者は、説明される機能を、それぞれの特定の応用例に関して、様々な仕方で実施することができるが、そのような実施上の決定が、本開示の範囲からの逸脱を生じさせるものと解釈されてはならない。]
[0122] 本明細書で開示される態様に関連して説明される様々な例示的な論理ブロック、モジュール、および回路は、集積回路（「ＩＣ」）、アクセス端末、またはアクセスポイントの内部に実装される、またはそれによって実行されることが可能である。ＩＣは、汎用プロセッサ、ディジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）もしくは他のプログラミング可能な論理デバイス、ディスクリートゲートもしくはトランジスタロジック、ディスクリートハードウェアコンポーネント、電気的コンポーネント、光学的コンポーネント、機械的コンポーネント、あるいは本明細書で説明される機能を実行するように設計された以上の任意の組合せを備えることが可能であり、さらにＩＣの内部、ＩＣの外部、またはＩＣの内部と外部の両方に存在するコードもしくは命令を実行することが可能である。汎用プロセッサは、マイクロプロセッサであることが可能であるが、代替として、プロセッサは、任意の従来のプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、または状態マシンであってもよい。また、プロセッサは、コンピューティングデバイスの組合せとして、例えば、ＤＳＰとマイクロプロセッサの組合せ、複数のマイクロプロセッサ、ＤＳＰコアと連携する１つまたは複数のマイクロプロセッサ、または他の任意のそのような構成として、実施されることも可能である。]
[0123] いずれの開示されるプロセスにおけるステップのいずれの特定の順序または階層も、サンプルアプローチの例であるものと理解される。設計上の選好に基づいて、これらのプロセスにおけるステップの特定の順序または階層は、本開示の範囲内に留まりながら、再構成されることが可能であるものと理解される。添付の方法請求項は、これらの様々なステップの要素をサンプル順序で提示しており、提示される特定の順序または階層に限定されることを意図していない。]
[0124] 本明細書で開示される態様に関連して説明される方法またはアルゴリズムのステップは、ハードウェアで直接、プロセッサによって実行されるソフトウェアモジュールで、またはこの２つの組合せで、実施されることが可能である。（例えば、実行可能命令および関連するデータを含む）ソフトウェアモジュールおよび他のデータは、ＲＡＭメモリ、フラッシュメモリ、ＲＯＭメモリ、ＥＰＲＯＭメモリ、ＥＥＰＲＯＭメモリ、レジスタ、ハードディスク、リムーバブルディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、または当技術分野で知られている他の任意の形態のコンピュータ可読記憶媒体の中に存在することが可能である。サンプル記憶媒体は、コンピュータ／プロセッサ（便宜上、本明細書で「プロセッサ」と呼ばれることが可能である）が、記憶媒体から情報（例えば、コード）を読み取ること、および記憶媒体に情報（例えば、コード）を書き込むことができるように、例えば、プロセッサなどのマシンに結合されることが可能である。サンプル記憶媒体は、プロセッサと一体化していてもよい。プロセッサおよび記憶媒体は、ＡＳＩＣ内に存在することが可能である。ＡＳＩＣは、ユーザ機器内に存在することが可能である。代替として、プロセッサおよび記憶媒体は、ユーザ機器内にディスクリートのコンポーネントとして存在してもよい。さらに、いくつかの態様において、任意の適切なコンピュータプログラム製品が、本開示の態様の１つまたは複数と関係する例えば、少なくとも１つのコンピュータによって実行可能な）コード（を備えるコンピュータ可読媒体を備えることが可能である。いくつかの態様において、コンピュータプログラム製品は、梱包材を備えることが可能である。]
[0125] 開示された態様の以上の説明は、任意の当業者が、本開示を行う、または使用することを可能にするように提供される。これらの態様の様々な変形は、当業者には難なく明白となるだろうし、本明細書において規定される一般的な原理は、本開示の範囲を逸脱することなく、他の態様に適用されることが可能である。このため、本開示は、本明細書で説明される態様に限定されることを意図しておらず、本明細書において開示される原理および新奇な特徴と合致する最も広い範囲を与えられるべきである。]

权利要求:

請求項1
非同期干渉がタイムスロットに重なる時間の量を決定することと、時間の前記量をしきい値と比較することと、および前記比較に基づいて前記非同期干渉を管理すべきかどうか決定することと、を備える無線通信の方法。
請求項2
前記非同期干渉の前記管理は、前記非同期干渉が前記タイムスロットの少なくとも一部の利用に干渉する場合、干渉管理信号を送信することを選択することを備える請求項１に記載の方法。
請求項3
前記非同期干渉の前記管理は、バックオフビーコンを送信することを備える請求項１に記載の方法。
請求項4
前記バックオフビーコンは、定義された期間にわたってリソースの使用を要求する請求項３に記載の方法。
請求項5
前記定義された期間は、前記バックオフビーコンによって、または別個に送信された信号によって、指定される請求項４に記載の方法。
請求項6
前記定義された期間は、前記タイムスロットの期間を超える請求項４に記載の方法。
請求項7
前記非同期干渉の前記管理は、前記タイムスロットの少なくとも一部中にデータを受信しないことを選択することを備える請求項１に記載の方法。
請求項8
前記非同期干渉の前記管理は、前記タイムスロットの少なくとも一部中にデータ及び制御信号を受信しないことを選択することを備える請求項１に記載の方法。
請求項9
前記非同期干渉の前記管理は、制御信号が前記タイムスロット中に受信されない場合、干渉管理信号を送信することを選択することを備える請求項１に記載の方法。
請求項10
前記非同期干渉の前記管理は、受信された信号に消去として印を付けること、および受信された信号の処理に関連する符号化を調整すること、から成るグループの少なくとも１つを備える請求項１に記載の方法。
請求項11
前記非同期干渉の前記管理は、より低い干渉を有する搬送波に切り換えるべきかどうかを決定することを備える請求項１に記載の方法。
請求項12
より低い干渉を有する搬送波に切り換えるべきかどうかの前記決定は、前記搬送波上の干渉のレベル、前記搬送波上で送信している干渉側の数量、前記搬送波の以前の使用、前記搬送波の選好される使用、および別の搬送波も利用されるかどうか、から成るグループの少なくとも１つに基づかれる請求項１１に記載の方法。
請求項13
前記非同期干渉の前記管理は、より低い干渉を有する搬送波に切り換えない決定が行われた場合、時分割多重化干渉管理スキームを使用することを選択することを備える請求項１に記載の方法。
請求項14
非同期干渉がタイムスロットに重なる時間の量を決定するように適合されたタイマと、時間の前記量をしきい値と比較するように適合されたコンパレータと、および前記比較に基づいて前記非同期干渉を管理すべきかどうか決定するように適合された干渉コントローラと、を備える無線通信のための装置。
請求項15
前記非同期干渉の前記管理は、前記非同期干渉が前記タイムスロットの少なくとも一部の利用に干渉する場合、干渉管理信号を送信することを選択することを備える請求項１４に記載の装置。
請求項16
前記非同期干渉の前記管理は、バックオフビーコンを送信することを備える請求項１４に記載の装置。
請求項17
前記バックオフビーコンは、定義された期間にわたってリソースの使用を要求する請求項１６に記載の装置。
請求項18
前記定義された期間は、前記バックオフビーコンによって、または別個に送信された信号によって、指定される請求項１７に記載の装置。
請求項19
前記定義された期間は、前記タイムスロットの期間を超える請求項１７に記載の装置。
請求項20
前記非同期干渉の前記管理は、前記タイムスロットの少なくとも一部中にデータを受信しないことを選択することを備える請求項１４に記載の装置。
請求項21
前記非同期干渉の前記管理は、前記タイムスロットの少なくとも一部中にデータ及び制御信号を受信しないことを選択することを備える請求項１４記載の装置。
請求項22
前記非同期干渉の前記管理は、制御信号が前記タイムスロット中に受信されない場合、干渉管理信号を送信することを選択することを備える請求項１４に記載の装置。
請求項23
前記非同期干渉の前記管理は、受信された信号に消去として印を付けること、および受信された信号の処理に関連する符号化を調整すること、から成るグループの少なくとも１つを備える請求項１４に記載の装置。
請求項24
前記非同期干渉の前記管理は、より低い干渉を有する搬送波に切り換えるべきかどうかを決定することを備える請求項１４に記載の装置。
請求項25
より低い干渉を有する搬送波に切り換えるべきかどうかの前記決定は、前記搬送波上の干渉のレベル、前記搬送波上で送信している干渉側の数量、前記搬送波の以前の使用、前記搬送波の選好される使用、および別の搬送波も利用されるかどうか、から成るグループの少なくとも１つに基づかれる請求項２４に記載の装置。
請求項26
前記非同期干渉の前記管理は、より低い干渉を有する搬送波に切り換えない決定が行われた場合、時分割多重化干渉管理スキームを使用することを選択することを備える請求項１４に記載の装置。
請求項27
非同期干渉がタイムスロットに重なる時間の量を決定するための手段と、時間の前記量をしきい値と比較するための手段と、および前記比較に基づいて前記非同期干渉を管理すべきかどうか決定するための手段と、を備える無線通信のための装置。
請求項28
前記非同期干渉の前記管理は、前記非同期干渉が前記タイムスロットの少なくとも一部の利用に干渉する場合、干渉管理信号を送信することを選択することを備える請求項２７に記載の装置。
請求項29
前記非同期干渉の前記管理は、バックオフビーコンを送信することを備える請求項２７に記載の装置。
請求項30
前記バックオフビーコンは、定義された期間にわたってリソースの使用を要求する請求項２９に記載の装置。
請求項31
前記定義された期間は、前記バックオフビーコンによって、または別個に送信された信号によって、指定される請求項３０に記載の装置。
請求項32
前記定義された期間は、前記タイムスロットの期間を超える請求項３０に記載の装置。
請求項33
前記非同期干渉の前記管理は、前記タイムスロットの少なくとも一部中にデータを受信しないことを選択することを備える請求項２７に記載の装置。
請求項34
前記非同期干渉の前記管理は、前記タイムスロットの少なくとも一部中にデータ及び制御信号を受信しないことを選択することを備える請求項２７記載の装置。
請求項35
前記非同期干渉の前記管理は、制御信号が前記タイムスロット中に受信されない場合、干渉管理信号を送信することを選択することを備える請求項３７に記載の装置。
請求項36
前記非同期干渉の前記管理は、受信された信号に消去として印を付けること、および受信された信号の処理に関連する符号化を調整すること、から成るグループの少なくとも１つを備える請求項２７に記載の装置。
請求項37
前記非同期干渉の前記管理は、より低い干渉を有する搬送波に切り換えるべきかどうかを決定することを備える請求項２７に記載の装置。
請求項38
より低い干渉を有する搬送波に切り換えるべきかどうかの前記決定は、前記搬送波上の干渉のレベル、前記搬送波上で送信している干渉側の数量、前記搬送波の以前の使用、前記搬送波の選好される使用、および別の搬送波も利用されるかどうか、から成るグループの少なくとも１つに基づかれる請求項３７に記載の装置。
請求項39
前記非同期干渉の前記管理は、より低い干渉を有する搬送波に切り換えない決定が行われた場合、時分割多重化干渉管理スキームを使用することを選択することを備える請求項２７に記載の装置。
請求項40
非同期干渉がタイムスロットに重なる時間の量を決定し、時間の前記量をしきい値と比較し、および前記比較に基づいて前記非同期干渉を管理すべきかどうか決定する、ように実行可能なコードを備えるコンピュータ可読媒体、を備える無線通信のためのコンピュータプログラム製品。
請求項41
アンテナと、非同期干渉がタイムスロットに重なる時間の量を決定するように適合されたタイマと、時間の前記量をしきい値と比較するように適合されたコンパレータと、および前記比較に基づいて前記非同期干渉を管理すべきかどうか決定するように適合された干渉コントローラと、を備えるアクセスポイント。
請求項42
非同期干渉が通信リンクに関連するタイムスロットに重なる時間の量を決定するように適合されたタイマと、時間の前記量をしきい値と比較するように適合されたコンパレータと、前記比較に基づいて前記非同期干渉を管理すべきかどうか決定するように適合された干渉コントローラと、および前記通信リンクを介して受信されたデータに基づく指示を出力するように構成されたユーザインターフェースと、を備えるアクセス端末。